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自費出版トラブル対策/自費出版で注意すべきリスクと対策まとめ

 

商業出版や企画出版などと異なり、著者が費用を負担し出版までの作業を進めていくことになる「自費出版」ですが、自費出版社の選定、契約書の取り交わし、原稿作成など、さまざまな面で著者の裁量が求められます。

そのため、出版した後になって費用やサポート面での対応が求めていたものと違う・・・といった不信感が募り、自費出版社とトラブルになってしまう事例が見受けられます。

そこで今回は、そもそも自費出版とは何かを紐解きながらリスクを洗い出し、自費出版トラブル対策として、どこに気をつけるべきなのかをまとめました。

 

自費出版トラブル対策:まず確認すべきこと

 

自費出版とは、編集から流通まで出版にあたって発生するすべての費用を著者が負担するものになります。一方、商業出版は著者ではなく出版社がすべての費用を負担します。

そのため、自費出版を選択する場合は、

・出版社は自身が出版する目的に適した機能を持っているのか。

(例:目的は「より多くの人に出版した本を見てほしい」→「書店への配本に強い」機能をもつ出版社を選ぶ)

・上記を踏まえ、適切な予算を提案しているか。

(費用が高額すぎないか、または低額過ぎないか)

・担当者は信頼に値する人物か。

最低限以上のことはチェックしておく必要があるでしょう。これらを基準に出版社を調べ、最も不信感が少なかった自費出版社を選択します。

 

また、さらにチェックすべき項目を細分化すると、以下の事柄が挙げられます。

 

自費出版トラブル対策:契約前の打ち合わせ

 

まずは自費出版にあたり出版社にその旨を相談しに行きますが、電話やメール、対面での相談など方法はさまざまです。

この際、著者の多くが自身の企画書や作品について所見を求める傾向にありますが、所見に限らず契約~出版の間に発生しうる疑問点も解消しておきましょう。

そのためには、作品の応募と同時に質問事項をまとめておき、自費出版社と複数回打ち合わせを通して解消していく必要があります。ここできちんと自身の要望を伝え、出版社側の条件も理解しておくことで、後の契約書の理解、取り交わしがスムーズになります。

 

自費出版トラブル対策:契約時

 

いよいよ契約段階ですが、ここでおかしな締結をしてしまうと、後々自費出版社とトラブルになる恐れがあります。そのため、契約内容を理解する下準備をしっかりと行いましょう(「契約前の打ち合わせ」参照)。

契約でよくある問題点としては、事前の打ち合わせで自費出版社から説明を受けた要項のみを把握し、契約書の読み込みが不十分になってしまうことです。

基本的に自費出版は、費用や労力などを著者負担で進めていくため、契約書の条文も著者にとっては必ずしも有利な内容ではありません。負担をする分、その範囲がどこまで応じるのか、自費出版までの流れを想定しながら考えてみましょう。不明点や理解できない文章がある場合は、必ず確認を取りましょう。

 

自費出版トラブル対策:編集作業

 

契約後、ようやく原稿の編集作業に取り掛かります。自費出版でライター等を雇わず自身で執筆している場合には、編集担当に原稿を渡し校正を繰り返し行います。

この時、苦労して作成した原稿が大幅に削られたり、意図していない校正原稿が挙がってきたりすると、著者にとっては自身の考えが否定された気持ちになり、編集者と揉めてしまいがちです。

加えて、日常生活の中で原稿にかける時間、精神的な負担が増えていき、自費出版へのやる気が削がれてしまう時期でもあります。

自身と編集者、どちらの意見をどの程度採用するかは悩みどころですが、家族や友人などの第三者にも相談しながら、客観的に考えて判断していく必要がありそうです。

 

自費出版トラブル対策:製本

 

原稿が完成したら、書籍の装丁、帯文などを決定していきます。読者に手にとってもらえるかを大きく左右する重要な作業になりますので、装丁は編集者とデザイナーが協力して進め、帯文は自費出版社が社内外の様々な人を巻き込み慎重に決めていきます。

どちらも専門的な知識や経験が必要な作業になりますので、著者は自費出版社に一任する場合もあれば、自身の意見をどんどん伝えるなど、関わり方が別れるところです。どちらを選択しても問題はありませんが、丸投げはせず都度状況を確認しましょう。

 

自費出版トラブル対策:流通・販売・広告

 

最後に、書籍の流通・販売を行いますが、自費出版では特にこのフローにおいてトラブルが発生する傾向にあります。なぜなら、出版社が売り上げのために多額の費用をかけて戦略的に刊行した商業出版書籍と、限られた費用で小数発行した自費出版書籍では、出版社や取次の経営上、前者が中心に配本されてしまうからです。

また、配本されたとしても、書店の規模や地域に偏りがあったり、書店内の目に留まる棚に並べられなかったり、売り上げが悪ければ返品されたりしてしまうこともあるのです。

そのため、書籍を刊行する自費出版社がどのように流通させているのかは必ず確認する必要があります。

確認するポイントとしては、配本先の書店数、書店の規模はもちろんのこと、大型書店の棚に強いか(棚の目立つところに書籍を置いてもらえるか)、配本を取次まかせにせず、出版社が書店に対し積極的に営業をして配本数を増やしてくれるか・・・など、その自費出版社の影響力や、流通へのこだわりを聞いてみましょう。

また、広告を掲載して販売数を増やす戦略もあります。著者自身が世の中に認知されていない場合、書店の棚に並べただけで販売数を増やすことは難しくなります。そのため、自費出版のタイミングで新聞などの媒体に広告を掲載し、広く認知される施策を行っていきましょう。

 

 

以上が自費出版の注意すべきリスクと対策になりますが、いかがでしたでしょうか。これらはごく一部の事例であり、出版までには様々な出来事があります。最後までやり切るためには、著者は情報収集や自費出版社とのコミュニケーションを怠らず、積極的な姿勢で取り組んでいきましょう。

 
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